韓国のサッカー、Kリーグ1(1部)の仁川ユナイテッドは、本拠地『仁川サッカー競技場』の命名権(ネーミングライツ)を入札で募集するという同国初の取り組みを実施している。
入札手続きは、クラブの委託でデロイト安進会計法人(Deloitte Anjin)が運営しており、2021年2月1日まで入札を受け付けている。サッカー専用スタジアムとして改修され、2019年に開場した大邱FCの本拠地『DGB大邱銀行パーク』が、韓国初のスタジアムネーミングライツスポンサー第1号として知られているが、オープン入札でスタジアムのネーミングライツスポンサーを募集している仁川ユナイテッドのケースも韓国では初のこととなる。
仁川サッカー競技場は2012年3月に開場した球技専用スタジアムで、収容人数は約20,890人。仁川広域市が筆頭株主である仁川ユナイテッドは、大手企業を親会社に持たない市民クラブだが、スタジアムの指定管理者でもあることからネーミングライツスポンサーを探すことで市と合意していた。
仁川広域市の朴南春市長は、スタジアムのネーミングライツスポンサー募集について次のように話した。
「スタジアムの命名権を利用してマーケティング活動を行なうことは、市、ファン、参加企業など、クラブに関わる全てのステークホルダーに良い影響を与えると思います。
私たちは、スタジアムに名前が付くことで仁川に新たなランドマークが誕生すると考えており、その意味では参加企業が命名権を利用することで地域との相乗効果が生まれることもあるでしょう。仁川に縁のある企業や仁川で事業を展開する計画がある企業がこぞって入札してくれることを願っています」
また、スポンサー契約の内容を魅力的なものにするため、クラブは命名権の範囲をスタジアムだけでなく、近隣の地下鉄の駅と2022年竣工予定の新しいクラブハウスまで広げている。今回のようなオープン入札方式によるネーミングライツスポンサー募集は、Kリーグだけでなく、韓国のプロスポーツ界全体にとっても初めての試みとなる。 仁川ユナイテッドのクラブ関係者は、ネーミングライツの効果について次のように説明した。
「スタジアムネーミングパートナーとなる企業様のブランドはテレビやインターネット、SNS、活字媒体といった様々なメディアで露出機会を得ます。
スポンサーシップはチーム強化や選手のパフォーマンス向上に特化した練習環境の整備、育成、ファン体験の進化など、クラブが発展していくために必要な好循環を生み出す重要な存在なのです」
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元記事 - Incheon United sets Korean first with stadium sponsor search
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